土地の液状化の原因と対策

■地域が液状化することでライフラインが寸断・・・

2011年3月に発生した東日本大震災において被害を拡大させた要因の一つに土地の液状化現象があります。

日本は地震大国ですので建築基準法における耐震基準は常に厳しくなっており、現状の耐震基準を満たす住宅を建てていれば今後震度7が起きたとしても倒壊しないレベルになっています。

ただそれでも今回は土地が液状化することにより建物の不同沈下による被害を受けたり、道路が隆起することでより復旧に時間がかかることとなりました。

そもそも土地の液状化とは、水を含んでいる砂の地盤が地震動によって繰り返し動くことによって地盤の中の水圧が上がって砂が浮かび上がる状態のことを言います。

そのため砂質土且つ地下の水位が高い場所では土地が液状化しやすくなりますので、特に埋立地においては液状化しやすい場所だということができます。

もちろん埋立地だとしても液状化対策としての地盤改良を行っていれば大丈夫なことも多いのですが、埋立地全体に対して地盤改良を行っているかどうかまでは分かりません。

土地が液状化した場合建物自体が不同沈下してしまうということももちろん問題なのですが、それだけではなくライフラインが寸断されてしまうということが問題なのです。

ライフラインの復旧には時間がかかりますのでその間震災前と同じ生活を送るということは難しくなりますので、まずは大前提として液状化しやすい場所に住まないということが大事になります。

幸い今では液状化マップというのも各自治体、都道府県において発表されていますので、まずは液状化になりやすい場所はどこかを知り、その近くの土地は購入しないという対策が必要ですよ。

液状化マップを活用することの重要性としては、液状化は繰り返すという特性があるからです。一度液状化が起きたからもう地盤が固くなって大丈夫と思いがちですが、一度液状化が起きた場所というのはまた再度液状化現象を起こす可能性が高いです。

だからこそまずは土地の液状化を起こしそうなところは避けるということを第一優先としてください。

■まずは地盤改良で自分の家を守ろう！

そしてその上での話になります。中には今現在住んでいる場所が液状化しやすい場所だという方もいるかと思います。購入した土地を調べてみたら液状化しやすい場所だったということもあるかと思います。

そのような方でも諦める必要はありません。そのような場合はまずは自分の家を守ることを考えましょう。

自分の家さえ無事だと震災後であってもそのまま生活を送ることが可能です。もちろんライフラインが寸断されることはありますが、一時期我慢すればライフラインはいずれ復旧します。

ライフラインが復旧しても家が倒壊してしまうと意味がありませんのでまずは家を守るためにも液状化対策の地盤改良を行うようにしましょう。

液状化対策としての地盤改良も「地盤改良工法について」で紹介している地盤改良と同様になります。柱状改良工法や表層改良工法、杭打ち工法などなど。ちなみに柱状改良工法の中にもソイルセメント工法や砕石パイル工法など様々あります。

地盤改良工事を行っていれば仮に震災が起きたとしても液状化の被害を受ける可能性は少ないでしょう。もっとも今では確認申請で地盤調査及び必要な地盤改良対応が必須となっていますので液状化が起きそうな地盤の場合地盤改良無しに家を建てることすらできませんけどね。

更に今ではもし仮に土地の液状化現象が起きて建物が沈下したとしても復旧させる工法も多数あります。構造体が痛んでいる場合は更に根本的な対応が必要になりますが、ただ建物が沈下しているだけだとアンダーピニング工法やプッシュアップ工法などで建物の沈下を修復できます。

もちろん修復にはそれなりの高額な費用が必要になりますので「万が一に備えて地盤保証もつけよう」で紹介した地盤保証がない場合は大きな負担となるかもしれません。

海から遠いから自分の家は液状化とは無縁、などということはありません。まずは液状化マップで対応地域に含まれているのかどうかを調べて、必要に応じて対策を講じるということが誰にとっても必要となります。

いつどんな被害を受けることになるか誰にも分かりませんので、何が起きても大丈夫なように準備しておくということは家族を守る上では重要な問題になりますよ。